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スパム (spam) とは受信者の意向を無視して、無差別かつ大量に一括して送信される、電子メールを主としたメッセージのことである。

インターネット上での電子メール利用者の元に届く、事前に許可していない広告メールをスパムと呼んでおり、また、これはあまりに普遍的な現象や問題であるため、技術用語としても通ずる。電子メール以外の無差別かつ大量のメッセージの送信なども含まれることがある。→後述「広義のスパム」

日本では電子メールを対象としたものについては、一般に「迷惑メール」と呼ばれる場合が多い。

宣伝目的のスパムは、以前から見られたダイレクトメールの電子メール版であると考えることができる[要出典]。 販売側から見て、不特定多数の個人に対して広告活動をするとき、郵便に比べて電子メールでは以下のような特徴がある。

郵便では一通ごとに内容の印刷と郵送料によって出費が発生するが、電子メールは接続料金のみで送信できる

短時間に一括送信が可能

封筒ごと捨てられる恐れがなく、題名だけでも受信者の目に触れる可能性が高い

インターネットの普及とともに無差別送信されるメールは急増した。マカフィーが2010年4月から6月にかけて調査した結果では、スパムメールの1日あたり配信数は約1750億通とされている。メール使用者にとって必要な通常のメールよりも、これらスパムがはるかに多く届くといった事態にもなり、大きな社会問題となっている。

一昔前の日本では、PCで使用するメールアドレスに届くスパムとは別に、携帯電話に届くスパムもまた問題となった。24時間手元に置いて使用するものだけに、断続的にメール着信音が鳴ることになるなど日常生活への影響が大きかったためである。また、問題化した当時は、従量制のパケット通信料金体系がほとんどであったために、スパムメールを受信した場合でも通信料が利用者の負担となることから不満や批判も多く、携帯電話事業者も根絶に取り組まざるを得ない状況にあった（契約者に付与する初期メールアドレスについて、電話番号を含むものからランダムなアルファベットへの変更、網内へのフィルタリング機能の内蔵など）。結果、日本ではほぼ根絶されつつある。

なお、携帯電話へのものは現在の呼称が定着するより以前にピークがあったため、「スパム」よりは従前の呼称である「迷惑メール」と呼ばれることが多く、近年ではパソコン向けのものを含め、一般的呼称は語源となった商品名（#語源参照）との混同や、一種のインターネットジャーゴン（専門語）である「スパム」を避け、「迷惑メール」と呼ばれることが多い。

受信者に直接送信されるスパムの他に、宛先不在のスパムを、スパムに記述されている偽の送信元に返信することにより生じる、backscatter（後方拡散）、またはcollateral spam（巻き添えスパム）と呼ばれる二次被害を起こすこともある。

世界最初のスパムはディジタル・イクイップメント・コーポレーションが1978年5月に送信したものとされる。内容はDECSYSTEM-20の製品発表会の案内で、約400人に送信された。

内容としては、会員制出会い系サイトや会員制アダルトサイト、ネズミ講 (MMF = Make Money Fast)、マルチ商法、商品の勧誘販売などの宣伝がほとんどであり、メールアドレスが外国で収集されたと思われる英文のものも多い。英文のものはディプロマ・ミル（学士号・修士号・博士号など学位の販売）や、オンラインカジノ（日本からの利用は違法）、勃起不全治療薬の「バイアグラ」や「シアリス」(Cialis) といった医薬品（本来は処方箋が必要）や、フーディア等ダイエット関連の薬品類の販売が多い。また、一時は韓国発のアダルトメールが大量発生したほか、中国の経済発展とともに中国語によるスパムも増加の一途をたどっている。ロシア語スパムも確認されているという。

スパムの中には、「出会い系サイト」での「成功体験談」を披露するものや、「南朝最後の末裔」の美女との交際を促すもの、謎のストーカーから守ってほしいと依頼するもの等々荒唐無稽なストーリーを持つものもある。中でも著名なものにナイジェリアほか政変が起こった国の元独裁者や大金持ちの名を騙り、当面の隠し口座維持に困っているために送金を求め、本当に送ってくれたら助けてくれたお礼として、後日、隠し口座の中から大金を分けてあげようという「ナイジェリアの手紙」といわれる詐欺メールがある（ちなみに、ナイジェリア詐欺のグループには、多彩なキャラクターの登場する波乱万丈の短編集を全世界の読者に配信した件で、2005年イグノーベル賞文学賞が授与された）。

広告宣伝以外のものでは、2003年頃から、実際には利用していない有料情報サービス（有料アダルト番組、ツーショットダイヤル、ダイヤルQ2、有料出会い系サイト等）の利用料や債権などを請求する、悪質な架空請求詐欺メール、ワンクリック詐欺メールが急増し、2004年現在で、前年度比6.5倍の相談が寄せられている（国民生活センター発表）。

広告宣伝メールでは、ほとんどの場合、以下のような文句が書かれている。

このメールが不要な方は削除してくださいご連絡をいただければ二度と配信いたしません。ただし、このような文句に従って「今後の配信を希望しない旨を業者側に伝える行為（オプトアウト、英：Opt-out）」をするのは、ほとんどの場合逆効果である（詳しくは後述を参照されたし）。

携帯電話に届くものの場合、ほとんどが出会い系サイトの宣伝となっている。これをきっかけに青少年が性犯罪に巻き込まれるケースもあって問題となっている。

近年増えているのはピンクシート市場等のPenny stock（日本語で言えばボロ株に相当）に対する風説の流布である。これは情報開示があまり為されていない、流通性・価格の低い企業の株に対し業績が上がるという情報を流し、売り抜けるというものである。Stockや XXXX.PK（ピンクシート銘柄の証券コード）やXXXX.OB（店頭市場の証券コード）等のキーワードが入っているものがそれである。なお、日本では、数百万以上の金額を年利数%から1%以下の低利で融資する旨の宣伝内容を送りつける闇金融（貸します詐欺）の勧誘メールも増えている。

2005年以降は、#フィルタリングソフトウェアによる除去を避けるため、宣伝メッセージを画像化して送信する手法が増え、米国マカフィー社の調査によると、2006年初頭にはスパム全体の30パーセントに過ぎなかったのが、同年末には65パーセントに達するようになったという調査結果が出ている。

また、社会問題を解決へ導くための訴えや、ある思想的な意図をもって掲示板などで宣伝するなど、啓蒙的な内容のスパムもある。

日本においては、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律・特定商取引に関する法律等によりスパムの送信方法に対する規制が行われている[6]。規制内容は主に次の通りである。

原則として、広告・宣伝メールを送信することに対して同意した受信者以外に対しては、特定電子メールを送信してはならない。（オプトイン）
送信者が、送信拒否の通知をした者に対して、特定電子メールの送信をすることの禁止（オプトアウト）。（ただし上述のとおり、送信拒否の通知はメールアドレスの有効性を知らせるようなもので、逆効果である場合が多い。）
商品やサービスの販売を目的とした広告である場合は、広義の通信販売とみなし、取り扱い業者の所在などの連絡先を明示しなければならない。（表示義務）
しかしながら、スパム送信そのものに対する規制は不十分で、問題も多い。2008年2月には、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律の改正案をまとめ、日本国外から発信されたスパムについても取り締まりの対象とするほか、罰金の最高額を改正前の100万円から3000万円に引き上げるなど、規制を強化している。

違法特定電子メールの申告窓口としては、次の二つの団体が指定されている（規定された法律が異なるためで、どちらでも申告を受け付けている）。

日本データ通信協会（特定電子メールの送信の適正化等に関する法律で規定）
日本産業協会（特定商取引に関する法律で規定）