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学校裏サイト（がっこううらサイト）とは、ある特定の学校の話題のみを扱う非公式の匿名掲示板である。学校勝手サイトとも言う。

ほとんどが部外者が入れないようパスワードを設定されていたり、携帯電話からのアクセスしか出来ない（PCからのアクセスはIPアドレスで判断され拒否される）、学校名で検索してもヒットしないようになっており、そのため検索などで探し出すのは容易ではない。2008年3月に文部科学省が発表した「青少年が利用する学校非公式サイトに関する調査報告書」では38260サイトが確認されたとしている。ただし、この報告書においては、2ちゃんねる、ミルクカフェ、Yahoo!掲示板などのいわゆる巨大掲示板の中のスレッドも1つとして数えている。これらを除外すると4733サイトとなる。巨大掲示板は部外者にも開放されており、パソコンでの検索・アクセスも可能であるため、この段落の冒頭の記述が当てはまるわけではない。

情報社会論を専門とする下田博次・群馬大学大学院社会情報学部教授は、こうした匿名掲示板を2004年頃から追跡を始めている。裏サイトがいつ頃広まったかは不明だが、下田教授のゼミ生の証言から2002年頃には既に存在していたとされる。学校裏サイトの存在が初めて取り上げられたのは2006年8月に放送されたNEWS23である。NEWS23の取材スタッフが下田教授の研究室を訪れた際、裏サイトの調査資料を偶然目にした事がきっかけである。この時点ではさほど注目されなかったが、同年12月にFM群馬が、裏サイトをメインに据えた内容の番組を放送。これを契機に、年明けから各メディアで特集が組まれるようになるなど社会問題として注目され始め、2007年9月に神戸市須磨区の滝川高校いじめ自殺事件で、裏サイトに被害者の男子生徒に対して、誹謗中傷や脅迫紛いの文章を書き込んでいた事がセンセーショナルに取り上げられ、以後いじめ関連の報道の中で頻繁に取り上げられるようになった。共同通信の報道によると、この事件の際には書き込んだ内容が名誉棄損的な内容ではなく、侮辱的書き込みであったために、書き込んだ者のみが処罰され、管理人側には幇助罪が適用されることはなく嫌疑不十分で不起訴処分となっている。これは、刑法が規定する幇助罪は名誉毀損罪に対してのみであり、侮辱罪について幇助罪が適用された判例が無かったためである。一方、民事では2008年5月に、管理人の責任を認めて55万円の損害賠償の支払いを命じる判決が出されている。

上記の通り、学校裏サイトは決して「完全な匿名」ではなく、警察などの機関が動けば個人の特定は不可能ではないし、民事上の責任を科される場合もある。またこの事件で明らかになったように、学校裏サイトの開設者は現役の在校生に限られるわけではなく、学校の卒業者や保護者、それ以外の第三者による場合もある。

同じく下田によると、ブラウザ機能付き携帯電話を子供が持つことが一般的ではない日本以外の国では、こうした匿名掲示板の問題は顕在化していないとされる。

また、携帯電話からの書き込みでは携帯電話会社が問い合わせに応じないため、なかなか特定されにくいという問題もある。そのため、携帯電話から利用できる学校裏サイトは無法状態になる傾向が強いとされる。

下田によると、こうした匿名掲示板には、実名を挙げての誹謗中傷や猥褻画像が大量に書き込まれているとされる。このうち、誹謗中傷については、神戸での事件でも問題になったように、在校生などが標的になる他、東京都児童相談センター児童心理司・山脇由貴子の『教室の悪魔：見えない「いじめ」を解決するために』では、在校生の保護者に関するデマがサイト内で流されて、最終的に被害者が転校を余儀無くされるという事例も紹介されている。

またイニシャルや伏字などでの誹謗・中傷が行われることもあるため、特定の個人ではなく該当のイニシャルを持つ全員が被害に遭う可能性もある。また時には児童・生徒以外にもその親やモンスターペアレントが、批判・攻撃目的で学校裏サイトに書き込む事例もある。

2008年に横浜市が行った調査では、市内にある145の中学校のうち68の中学校で学校裏サイトへの削除依頼を行ったことがあるとされるが、この際、削除依頼を担当した教職員も誹謗中傷の標的となるケースが少なくないという

現在の法制度では、こうした匿名掲示板の開設者を刑事的に処罰することは出来ず、決定的な対策は存在しない。下田はブラウザ機能付き携帯電話を安易に子供に与えている日本の現状が最大の問題であるとしており、フィルタリング機能の充実やブラウザ機能付き携帯電話を子供に与えることのリスクの周知（ペアレンタルロックはアダルトや出会い系など成年者対象サイトにしか有効ではない）、インターネットリテラシー教育などの対策を組み合わせてゆくしかないと指摘している。

同時に、携帯電話からの書き込みは、書き込む度にホスト名やIPアドレスが間に介在するプロキシサーバによって変化するため、特定されにくい。また、携帯電話の個別識別情報についても個人情報の範疇に該当する可能性があるため、掲示板サービスを利用している管理者が直接その番号を知ることができるケースはほとんどない。このため、現状のところ携帯電話からの生徒による書き込みを制止するための手段は存在しない。

また、管理者が管理自体を放棄しているケースでは、削除を求めることも困難である。管理が放棄されている掲示板において、検索エンジンで実名での誹謗中傷が検索出来るケースでは、何十年という将来に渡っても被害を受け続けることも想定される。

さらに、利用者自身がプログラムを使い構築した掲示板サイトの場合は、運営するホスティングプロバイダでさえ特定の書き込みのみを削除をすることは技術的に難しい[4]。また、利用者が独自ドメインを使用している場合、仮に特定のホスティングプロバイダが契約を解除しても、利用者が新たなホスティングプロバイダと契約すれば、以前と全く同じ状態でサイトを公開できる。

現時点でのインターネットに関する法規制はプロバイダ責任制限法以外にないことから、被害者の対応は非常に限られたものとなっている。また、海外のホスティングプロバイダを使った場合は、日本の法令が適用されないケースもある。さらに、検索エンジンに対する規制も存在しない。なお、ヤフーをはじめとする検索エンジン運営会社の中には、検索結果に表示される内容についての削除依頼を「依頼内容の正当性や削除権限の有無を確かめることができない」として、受け付けていない場合も多い。

2007年12月13日、PC版の学校裏サイトの一覧表を掲載したサイトが閉鎖したため、一覧サイトへのアクセスが一時的に不可となっていた。その後、2008年5月29日にサイブリッジが、学校裏サイトの検索ができる「学校裏サイトチェッカー」のサービス提供を開始。裏サイトを発見した人が登録申請するナレッジ共有型のデータや、社内外の有志で組織された「チェッカーズ」と呼ばれるボランティアスタッフと協力しながら「2008年内には3万件の学校裏サイト掲載」を目指すとしている。