インターネット上の中傷、悪口、批判的な書き込みなど、風評被害トラブルを抱える企業・個人様を、誹謗中傷対策総合支援パックによりサポート！

コンピュータウイルス (computer virus) とは、広義ではコンピュータに被害をもたらす不正なプログラムの一種である。

日本工業規格（JIS X0008「情報処理用語-セキュリティ」）では単に「ウイルス」 (virus) と定義され、一般に医学・生物学上の原義のウイルスと混同する恐れがない場合は「ウイルス」と呼ぶことが多い（なお、英語ではヴァイラスと発音する）。

具体的には感染先のファイル（「宿主」と呼ぶ）の一部を書き変えて自分のコピーを追加し （感染）、感染した宿主のプログラムが実行された時に自分自身をコピーするコードを実行させることによって増殖していくというものである。

ウイルスが含まれたファイルは、「ウイルスに感染している」という。感染したファイルを（多くの場合、感染していることを知らずに）複製することによりウイルスが広がっていくさまが、生物と同様の特徴を持つウイルスが増殖していくさまに似ていることからこの名前がついた。

コンピュータウイルスの感染を阻止したり、感染したウイルスを検出したりする技術をアンチウイルス (anti-virus) と呼び、それらを支援するソフトウェアをアンチウイルスソフトウェアや、ウイルス対策ソフト・ワクチンなどと呼ぶ。（詳しくは通産省の告示[2]を参照のこと）

日本でコンピュータウイルスを感染させる行為をした場合、電子計算機損壊等業務妨害罪、偽計業務妨害罪、器物損壊罪、電磁的記録毀棄罪、信用毀損罪、業務妨害罪等の規定が適用される可能性がある。電子計算機損壊等業務妨害罪が適用された場合、5年以下の懲役又は100万以下の罰金に処せられる。ウイルスに感染した被害者から損害賠償を請求された場合は、作成者はさらに多額の賠償をしなければならなくなる。自分のコンピュータがウイルスに感染したが対策をとらず、他のコンピュータに感染を広げてしまった場合も賠償の責任を負う可能性がある。

さらに、2003年3月、法務省は、サイバー犯罪条約の批准要件を満たす為ウイルスの作成・所持を犯罪構成要件とする「ウイルス作成罪」を新設する方針を発表した。2004年2月、ウイルスに関する刑事罰を盛り込んだ刑法改正案を国会提出。その後、継続審議、廃案、再提出を繰り返しながら、2011年6月に情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律が国会で可決成立した（2011年7月に施行予定）。正当な理由がなく無断で他人のコンピューターにおいて実行させる目的でウイルスの「作成」「提供」「取得」「保管」した場合の刑事罰（不正指令電磁的記録に関する罪）が規定された。

アメリカ合衆国などではウイルスの作成者の情報に多額な懸賞金がかけられ、作成者が逮捕されることも多い。米マイクロソフトはMSBlastワームとSoBigウイルスの作成者逮捕につながる情報に、25万ドルずつの報奨金を懸けている。2004年5月、ドイツの警察はSasserを作成したとして18歳の少年を逮捕した。

企業がウイルス対策を怠って、取引先にウイルス付きのメールを送ってしまった場合、信用問題、訴訟問題に発展する可能性がある。

ユーザーを驚かせるために作られた、感染能力、破壊能力のないジョークプログラムはコンピュータウイルスに含まれない。ウイルス対策ソフトも駆除しないが一部のジョークプログラムはウイルス対策ソフトで駆除される場合もある。

くだらないメッセージを表示して世間を騒がせて目立つという、愉快犯的な目的で作られたと思われるものは多い。ハードディスクをフォーマットしたり、BIOSを書き換えたりされてコンピュータが起動しなくなることもあるが、データのバックアップを取っていれば修復は可能である。しかし、中にはコンピュータに侵入してパスワードやデータを盗み出したり、バックドアを作成してコンピュータの制御を奪ったりしてしまうような悪質な目的のものも存在する。派手に騒ぎ立てるようなウイルスは発見が早いが、こっそりと活動し微妙な改変を加えるようなものは発見が難しく対処が遅れることもある。ウイルスの作成自体は高度な技術がなくても可能である（感染が拡大するか否かは別であるが）。スクリプトで作成したウイルスは改変が容易で、またオープンソースのもの（SourceForge.net内でも平然と開発されている。しかし、それを禁止するような規約等が存在しないのが現状である）や多くのプラットフォームで動作可能のため、多くの亜種が登場する。特定のメーカーのソフトウェアを標的にして、そのソフトウェアの信用を失墜させようとしていると思われるウイルスもある。

また近年では、別の目的のための手段としての利用がみられる。一種のP2P用ネットワーク（ボットネット）を形成する事で、感染したコンピュータの情報を盗んだり、DoS攻撃やスパムの発信プラットフォームとする物を製作・流布させたりするグループも幾つか確認されている。金銭目的の犯罪の道具として使われる点で、同じ目的のスパイウェアやマルウェアとの垣根も低くなってきている。

最近の例では有益なツールとされるもの（主にP2Pネットワークを媒介とし、感染者のパソコンをサーバ化しHDD内のデータやスクリーンショットしてアップロードするウイルスの感染者を探し出すためのツール）にウイルスが含まれていたことがある。ウイルスの亜種がインターネット掲示板にホスト名を公開しながら犯罪予告をする等の動作を行うため、一部で話題になった（山田オルタナティブ）。

ネットワーク普及以前は、フロッピーディスクなどで感染が広がった。書籍や雑誌の付録として付いていたフロッピーディスクにウイルスが含まれていた事例もある。現在ではネットワークソフトウェアのセキュリティホールを使って感染するもの、電子メールの添付ファイルを使って感染するものなどがある。簡単に自身の複製をばら撒けるため、現在では電子メールによる感染がほとんどである。LANケーブルを抜くなど、ネットワークから物理的に隔離してしまえば感染が広がるのを確実に防ぐことができる。